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知っておきたい最新用語解説―IT人材とは?

2018年 春号 2018.03.01


用語解説 IT人材

解説:五十嵐 淳氏

執筆
五十嵐 淳氏
株式会社 コー・ワークス
CO-Project事業部
(ITコーディネータ)

 
IT人材は、「ITを利活用できる人材」と「ITを開発できる人材」の二つの意味を含む言葉として使われています。

「ITを利活用できる人材」とは、IT製品・サービスを目的に合わせて使いこなせる人材のことです。例えばパソコンを使って文章作成ソフトや会計ソフトなどを使いこなしたり、インターネットを通してクラウドサービスなどを利用することができたりする、ある程度IT習熟度の高いスキルを持った人のことを指します。
「ITを開発できる人材」とは、IT分野の製品・サービスを開発できる人材のことです。パソコンやスマートフォンなどの製品開発もそうですし、ソフト(アプリケーション)の開発やクラウドサービスの開発などがあります。現代社会はITシステムによって支えられており、「ITを開発できる人材」を必要とする職種や企業が多くあります。
そしてこの先、ITは加速度的に発展して行くため、さらに多くの「IT人材」が求められ、人材不足は深刻です。これは世界的な潮流で不可逆的なものといえます。

企業における必要性

私が子供の頃は、パソコンもインターネットも全く普及していませんでした。ですが現在、スマートフォンも加わって社会インフラになり、「デジタルネイティブ」の子どもたちが成長しています。世界中の企業や人々をつなげ、企業経営や私たちの生活に大きく影響を与えています。
ITの利活用は企業の「生存戦略上」必要不可欠なものとなっています。インターネットを活用し直接顧客への商品提供する農家や、IoT技術を用いて日本品質の製品を東南アジア工場で製造する企業など事例も多様です。
会計処理を行うために経理知識のある人材、販売推進するために営業人材が必要なように、様々な業種で新しい企業価値と利益を生み出すために、すべての企業に「IT人材」が必要なのです。

中小企業の戦略

少なくとも「ITを利活用できる人材」は置きたいですが、IT人材不足が始まっている今、中小企業が取れる手段は二つです。
一つ目は、社内の若手をIT人材として認識し、積極的に育成することです。公的機関で無料で相談に乗ってくれる制度もあります。
二つ目は、社外のIT人材を活用し、IT人材の雇用環境を準備することです。こちらも国や自治体の事業として、IT人材育成事業が多く行われています。社外人材なら連携もしやすいでしょう。
私の住む東北は、小規模企業数が多い地域です。リーマンショック、東日本大震災という経済、物理両面の打撃、都心部の下請け産業構造等の要因もあり、他地域に比べIT人材の活用に出遅れ感があります。
東北に本社機能を持ち、地方の企業をご支援する会社の一員として、IT人材の育成は急務であり育成に貢献していきたいと考えています。


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