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ストレスチェックとITの活用

パソコンとメモ

2015.12.24


第3回 ストレスチェックと企業の経営」に続き、ストレスチェック制度とITの活用についてお伝えします。(編集部)

第4回 ストレスチェックとITの活用

ストレスチェックの実施にあたり、ITを活用すると便利な面があります。

ストレスチェック制度の実施手順
出典:厚生労働省「ストレスチェック制度導入マニュアル」2ページより

(1)チェックをシステム上で行う

ストレスチェックを受ける従業員は定められた質問項目に回答していきます。回答方法は質問が印刷された用紙に記入する方法、専用システム(サービス)を使ってパソコンやスマートフォンに質問を表示し、回答する方法があります。

IT企業各社から、ストレスチェックの質問項目提示・回答・集計を進めるシステムが提供されています。システム化するメリットの第一は、従業員個々人の情報を守り、医師・保健師が情報を確認しやすくなることです。

紙で回答した場合、記入用紙(記載内容)が本人と実施者以外に漏れることがないよう、厳重に保管管理し、医師や保健師と共有しなければなりません。なんといっても、個人の心身に関する大事な情報です。ストレスチェックの推進担当者は回答用紙の保管・管理に気を配る必要があるのです。

ITシステムを利用する場合、サービス内容は会社によって異なりますが、ID・パスワードによって個人別に管理し、関係者以外は結果を閲覧できないよう規制します。ID・パスワードの管理をしっかりしておけば、内容を覗かれたりコピーされたりする危険が少ないといえるでしょう。

ストレスチェック支援サービスの多くはインターネットを経由するクラウドサービスとして提供されています。通信が暗号化されているか(SSL通信になっているか)、情報を管理するサーバーの運用状況はどうか、など情報セキュリティに関わるサービスレベルは必ず確認しましょう。

(2)社内の傾向が簡単に集計できる

ストレスチェック制度の一番の目的は、「社員がストレスを貯めすぎずに生き生きと働ける職場環境づくり」にあります。高ストレス状況にある社員をあぶり出すことより、うつ病などを起こさない一次予防に重点が置かれています。

個々人のストレスチェックが終わったら、個人を特定できない範囲で会社全体の傾向、部署ごとの傾向、年齢ごとの傾向などを見て、働き方の改善に役立てます。つまり、検査後、データの集計・分析をスムーズに進めることが求められるのです。

紙の回答用紙では集計作業に時間コストを要しますので、傾向分析ができるシステムを活用すると便利です。ここがITを活用する第二のメリットといえるでしょう。

個人の情報を守り、会社としての現状を素早く知る──ストレスチェックの実施にあたっては、ITシステムの活用を検討したいものです。

厚生労働省でもストレスチェックチェック実施プログラムを公開しています。
「厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム」ダウンロードサイト

ただ、プログラムを社内のパソコンにダウンロードし、設定する作業が必要となります(クラウドサービスではありません)ので注意してください。

COMPASS 2016年冬号では、ストレスチェックに対応したITサービスを具体的に紹介する予定です。


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